離婚の際に決められる金銭は、財産分与、子がいれば養育費、不貞やひどい暴力がある場合には慰謝料、というものが一般的です。

財産分与にしろ、養育費のしろ、また慰謝料にしろ、その家庭での収入に左右されてしまうことを覚悟されておかれた方が良いでしょう。

財産分与がほとんどない、養育費が少ない、慰謝料が低額すぎると言ってみても、原則的には、その家庭の収入や財産状態で決まってきてしまいます。

もし妻が専業主婦（パートも含む）であり、離婚をするとすると、夫が主に収入を得ているはずですから、夫の収入や結婚してからのプラスの財産の合計で、財産分与や養育費、慰謝料の学は、およそ検討がつくはずです。

離婚を前提として結婚をして欲しくはありませんが、もし離婚もありうると想定して結婚をする場合で、離婚の際の金銭をある程度の額を欲するのであれば、それだけの収入を得ている配偶者を見つける以外にはないでしょう。

また、配偶者が一般的な勤め人（日本の90％近く）であれば、妻も夫も正社員（正職員）で結婚後も働いているということが、お互いに安全なのかもしれません。