何らかの原因で、成人になっても性的に機能しない男性もいるようです。

その様な男性も、恋愛をすることが可能です。

単にお付き合いをしている間の恋愛時代には、そのような男性は性関係をしな
かったり、キス程度ですましたり、また何も求めなかったりして、相手の女性
から真面目な人というお墨付きを得て、結婚にいたることもあります。

しかし、結婚後もそのような男性は、妻に性関係を求めず、いつしか妻も不信
感を抱き始め、私のことを好きでないのか、他に好きな人がいるのか、果ては
もしかしたらこの人はセックスが出来ないのではないかと、感じさせてしまう
ことになることが多いようです。

「夫婦の性生活は、結婚生活の重要な基盤の一つである」と法的機関も認めて
いますので、妻が性的に正常であるのであれば、妻が結婚生活を続けていくこ
とは出来なくなるでしょう。

もちろん、それに気がついた妻は、夫に病院で医者に診てもらうことを勧め、
何らかの努力をするでしょうが、それでも夫が性的にダメであるのであれば、
結局その夫婦は離婚してしまうでしょう。


男性は、女性の身体のある部分を見ると、性的な興奮を覚える人が多いことで
しょう。
おそらく、その時の男性の目は、女性から見ますと、”やらしい目”と感じて
いることでしょう。

やらしいと言われてしまえば身もふたもありませんが、もし女性の身体のある
部分を見て男性が興奮をしないのであれば、それは大変危険なことかもしれま
せん。

性的に正常であれば、女性の身体のどこかに目が行ってもそれはそれで仕方が
ないと思います。
しかし、見るだけではなく、いたずらに女性の身体に手を触れたりすれば、こ
れは犯罪になるかもしれませんし、女性が警察に訴え出れば、その男性は犯罪
者になるかもしれません。

ですから、多くの男性は、法律というよりも、社会的な規範をさほど意識せず
に守っているということになりましょう。


男性が正常に性的機能が働いていれば、ご批判もありましょうが、ある意味で
”やらしい”となるでしょう。

でも、その”やらしさ”が度を越えていないのであれば、やはり性的には正常
ということになるのだと考えられます。

人間が生活をしていく上で一番くつろぐところは家庭ではないでしょうか。

しかしながら、家庭の問題、家族の問題が多く取りざたされています。

家庭内も身内とはいえ、自分以外の人間がいるところですから、人間関係が存在していることは確かです。

多くの人は、家庭から出て、学校や職場へ通うかと思います。
また、専業主婦とはいえ、日々の買い物やパート・アルバイトやその他のことで家庭から外へ出て行きましょう。

外へ出れば様々な影響を受けるわけですが、精神的に疲労や倦怠を生むこともありましょう。

その様なものも含め、生きていく上で避けられないことでの精神的な疲労等を和らげる場としても、家庭はあると考えられます。

夫も妻も子も、そして祖父母も、それぞれがそれぞれなりに生きられるように、家庭で調整をつけていくということになるのでしょう。

家庭は陽（日）がいつも照っていて、明るく照らされているところであることが一番良いと考えられます。

問題が起こることを望んでいるような人もいないわけではありませんが、少なくとも家庭は、生きていくための基礎の基礎と言えるのではないのでしょうか。

家庭内の雰囲気は、そのメンバーに必ず影響を与えます。

夫にも妻にも子にも、よりよく生きるための安らぎの場として家庭が求められているのかもしれません。

離婚の際に決められる金銭は、財産分与、子がいれば養育費、不貞やひどい暴力がある場合には慰謝料、というものが一般的です。

財産分与にしろ、養育費のしろ、また慰謝料にしろ、その家庭での収入に左右されてしまうことを覚悟されておかれた方が良いでしょう。

財産分与がほとんどない、養育費が少ない、慰謝料が低額すぎると言ってみても、原則的には、その家庭の収入や財産状態で決まってきてしまいます。

もし妻が専業主婦（パートも含む）であり、離婚をするとすると、夫が主に収入を得ているはずですから、夫の収入や結婚してからのプラスの財産の合計で、財産分与や養育費、慰謝料の学は、およそ検討がつくはずです。

離婚を前提として結婚をして欲しくはありませんが、もし離婚もありうると想定して結婚をする場合で、離婚の際の金銭をある程度の額を欲するのであれば、それだけの収入を得ている配偶者を見つける以外にはないでしょう。

また、配偶者が一般的な勤め人（日本の90％近く）であれば、妻も夫も正社員（正職員）で結婚後も働いているということが、お互いに安全なのかもしれません。

離婚をするとき、妻が子を引き取り育てる場合、通常は子の養育費を夫から支払ってもらう約束をすることが多いかと思います。そのときの養育費は、月々いくらというものが多いでしょう。
原則としては、養育費は、この月々の約束の金額を支払っていれば問題が無いわけです。

昨今では、子が高校を卒業後、大学や専門学校に進学をすることが多くなってきています。
このようなことを考えますと、大学や専門学校の入学の際にかかる費用が多額になりますので、子を引き取った母（元妻）の収入だけでは足りない場合も考えられます。
そのような場合、母（元妻）が元夫へ大学や専門学校への入学金んを含めた費用の何分のいくつかを負担してくれと請求できないことはありません。

また、大学進学や専門学校進学への入学の際にかかる費用やその後の授業料の負担の約束をあらかじめしているケースもあります。
しかし、その様な取り決めをしていない場合には、大学進学や専門学校進学の前に元夫に請求をしても良いということにはなります。

しかし、養育費を約束どおり支払っている場合は特に、その様な請求を元妻から言われますと、どうしても拒否反応が出ることが多いようです。

ですから、無理をしないで、子も18歳前後になっているのですから、子から直接別れた父に請求してもらっても構いません。また、子にはその様な権利があります。

但し、そうは言いましても、元夫が再婚をしていたり、病気になっていたり、職についていなかったりする場合は、誰が請求しても、負担してもらうことは難しくなります。

ともかく、子には、別れた父でありましても、子自身で必要なお金を請求できるということは覚えておくと良いでしょう。もちろん、子自身の名で家裁の調停を利用することも出来ます。

但し、両親がそろっている家庭でも、大学や専門学校に進学させてもらえない場合もありますので、何がなんでも請求するということではなく、子を引き取った母や、子自身でも大学や専門学校に通える工夫を考えておかれることの方が賢明のように思えます。

奨学金をもらえるようにすることはもちろんのこと、夜学や放送大学のようなところへの進学も視野に入れておかれると良いかと思います。

現在では、恋愛をして結婚をする人達が多いことでしょう。

もちろん、結婚相談所等も多くありますので、お見合いで知り合い結婚をされる方々もおられましょう。

恋愛にしろお見合いにしろ、結婚相手を探すということからすれば、過程は異なるものの、結果は同じようになるのかもしれません。

好きだ、ほれた、燃えたで結婚をすることも良いことかもしれません。

しかし、好きだ、惚れた、燃えた、で即結婚をしたケースの中で、しばらく結婚生活を送った後、嫌いになった、幻滅した、冷めた、ということになり、離婚にいたることもあるようです。

好きにならないと結婚は出来ないと言う人もいれば、好きでなくても結婚は出来るという人もいます。

どちらが正しいとか正しくないということは無いでしょう。

しかし、好きで好きでたまらなく結婚をした人中で、やがて離婚にいたるケースもママ見られます。

また、現在のような恋愛が自由に出来る世の中でありましても、それほど好きと思わない人と結婚をし、長年結婚生活を継続されている方もおられます。

正しいとか正しくないとかは誰も判断できることはないと考えられますが、少なくとも、恋愛と結婚は必ずしも連続するものではないと言えるでしょう。

恋愛時代に求められていることと、結婚時代に求められているものとは、質も量も異なるということなのではないのでしょうか。

「恋」は、こい、来い、会いに来い。
「恋」は恋焦がれる、好きな人に会いたい、好きな人に会うことに意義がある。

「愛」は、あい、会い、合い、会って合う。
「愛」は、会うことが前提で、合うことを目的としている。
人生のほぼ毎日、お互いに会い、合わせて生活をする。

やはり、結婚は「愛」に重きを置いている。
結婚は、会いたいときに会うのではない。
結婚は、合わせることに意義がある。
会うことも、合わせることも、相手をそのまま受け入れることでないと、負担になる。

「恋」の形態は少ないけれど、「愛」の形態は数多くあり奥深い。

結婚生活を送る内に、様々な原因で夫婦の仲が気まずくなったり、険悪になったりすることがあります。

十数年前の日本であれば、そんなこと我慢をしなさい、結婚生活には良くあること、ほっと置けば自然と良くなるよ、とかよく言われていました。

しかし、夫婦というのは同じ屋根の下に暮らしいて、基本的には毎日顔を合わせます。
それに加え、日本は住居が狭いという特徴があります。

もし他人と気まずくなったり、仲が悪くなったりすれば、当事者の両方が、あるいは当事者の一方が相手に出来るだけ合わないように工夫をしたり、避けたりすれば、案外衝突は起こさずにすむことができることが多くなります。

ところが、気まずくなったり仲が悪くなったりした夫婦が同じ屋根の下で暮らしていますと、どうしても相手と顔を合わせてしまいます。
そうしますと、やむをえないと言いますか、それそれが相手を冷静に見ることが出来なくなってしまいます。

ですから、このような場合、いわゆる”冷却期間”を置くために、別居をしてみるとよいと思います。

また、どちらかが離婚をしたくなった場合にも、相手がどうしても離婚に応じてくれない時には、家庭内での言い争いや、果ては暴力を避けるために、別居をした方が賢明であると考えられます。

但し、気をつけていただきたいのは、最近は日本人は我慢をしなくなったとは言うものの、別居にいたるまでは、当事者の両方とも、または当事者の一方が、かなり我慢をした上で別居をする場合が多いものですから、日本の場合、一度別居をしますと、離婚に至る夫婦が多いと言われています。

結婚当初と、結婚1年、2年、5年、10年、15年とそれそれの段階で、夫も妻も変わると思って間違いがないのですが、その変わったことをなかなか認めようとしないこともあるようです。

「夫は結婚当初はそうでなかったのに変わってしまった」、「妻は、なにもかもが変わってしまった」というようなことを言われる方々もおられます。

一般的に言えば、結婚当時は、夫も妻も若いと言ってよいでしょう。
しかし、まず顕著に見られるのは、結婚も数年経てきますと、夫も妻も年齢を重ねるわけですから、若いと言いましても、多少ふけてくるはずです。身体は目に見えて変わっていきます。
残念ですが、人間であれば、必ず年をとっていきます。

それから、妻（女性）の場合には、子を産みますと、1人目、あるいは2人目で、身体的に目立つほど変わる方もおられます。

そうでなくても、妻（女性）は、子を産めば、何らかの変化があるでしょう。それだけ子を産むということは、女性に大きな負担をかけることになるようです。

また、妻も夫も仕事をしていれば、それによって変化する場合もあります。

多くの人間が「自分は変わらない」と言いますが、身体的にも精神的にも、またその他においても、日々何らかの変化をしていることは間違いがありません。

もし、変わらないのであれば、人間的にも社会的にも成長していないということになりましょう。

結婚をし、夫と妻となっても、お互いに変化をしていく、ということを認めていった方が良いのではないかと思います。

成長するということは、極端な例になりますが、昨日と今日とでは全くの別人になることだってあると考えられます。

少なくとも、夫も妻も年を経るにつれ、年をとっていく（老いていく）ことは間違いがありません。

身体的な変化があれば、精神的にも変化があるかもしれません。その時期その時期で、それぞれの変化を受け止め、相手をいたわるようなことがあっても良いのではないかと思います。

しかし、それぞれの変化が受け入れることができない場合も出てきましょう。
どうしても受け入れなくなれば、それは合わないということになったということでしょうから、一緒にいることでお互いに不幸な気持ちになる場合には、変わった相手を憎むことなく、”お互いにご苦労様”という気持ちで別れればよいと思います。

日本の離婚は、協議離婚（お互いの話し合い）90％、調停離婚9％、裁判離婚1％、と言われております。

離婚の裁判を起こすには、家庭裁判所の調停を先に利用していることが前提となっています。
この点から考えれば、家裁の調停は意味がありましょう。

協議（お互いの話し合い）でどうしても離婚できない場合には、もちろん双方の両親や兄弟姉妹を交えて話し合っても良いのですが、夫婦同士で決まらないものが、お互いの身内を加えて話し合っても、もっと上手く行かなくなることが多いようですので、そうなりましたら、次の策を考えなければなりません。

協議の段階でお互いに弁護士をつけて交渉をしても良いのですが、離婚の場合には、これもなかなか効果があるとは言えないようです。また、弁護士費用もかかりますので、すべての方にお勧めできる方法ではありません。

よく公正な第三者に間に入ってもらいたいと相談を受けますが、公正な第三者となれば、現在の日本制度では、家庭裁判所の調停ということになりましょう。
但し、気をつけていただきたいのは、家裁の調停は裁判とは異なりますので、あくまでも当人同士の判断で、離婚の条件を踏まえて離婚をするのかどうかを判断することになります。

というわけで、家裁の調停で必ず離婚が成立するというものではありません。

このような情報をどこかで耳に入れてくる方々が多くなってきていますが、協議でどうしても離婚できない場合には、どこかの時点で家裁に離婚の調停を申し立ててみると良いでしょう。

家裁の調停で不調になり、離婚が成立しなかったとしても、次に必ず裁判をしなくてはならないというものではなく、家裁の調停が不調になった後、協議で離婚が出来たということも出てくるようです。

それは何故かといいますと、家裁の調停は裁判ではないといましても、やはり裁判所で行われるわけですし、お互いに疲れてしまうということもあるようです。

そうでなければ、日本の裁判離婚ももっと増えているはずです。

家裁の調停に大きな期待をしてはいけないとは思いますが、ある意味で大きなチャンスでもあります。

ただ、少ない例とはなりますが、離婚理由や相手の暴力等により初めから裁判を前提として家裁の調停を利用される方もおられますので、ご注意ください。

少なくとも、もう協議では離婚の話ができないとご自分が思われたときは、一度は家裁の調停を利用されてみると良いと思います。

家裁の調停は、2000円程度で利用できます。

離婚をするとなると、妻は夫に慰謝料を支払ってもらえると思う方が結構おられます。
また、夫も、妻に慰謝料を支払わなくてはならないと考えてしまう人もままいます。

離婚の慰謝料は、原則的には、離婚責任がある方が他方へ、また離婚責任が重い方が他方へ支払うというものと解されることが多いようです。

ですから、価値観の相違や性格の不一致という離婚理由で他に何も無いのであれば、夫も妻も原則的には相手に慰謝料を支払わなくても良いということになります。
また、このような理由の離婚では、妻または夫が慰謝料を請求してきても、支払う必要はないということになります。

但し、単に価値観の相違や性格の不一致という場合でありましても、婚姻年数がある程度長く、妻が専業主婦（パートアルバイトも含む）ような場合は、離婚後の短期間の生活保障として多少no
慰謝料を支払うことがあってもよいと思います。
しかし、慰謝料はあくまでも責任がある方が他方へ支払う精神手金な損害賠償を意味しますので、例えば離婚解決金とか離婚和解金というような名目支払っても良いでしょう。

また、単に価値観の相違や性格の不一致という場合、一方が他方に余りにも早急に離婚の成立をせがむのであれば、離婚に応じる代わりに離婚解決金や離婚和解金というような名目で、金銭を支払うことはあり得ましょう。

いずれにしましても、一般的な勤め人の場合には、慰謝料を支払ってもらえる場合には、多少低くても良いですから、一括で支払ってもらった方が安全だとは言えましょう。