あまり知られていない長野県の南信州、木曽南部のご紹介をします。
2009年 06月 09日 の記事 (1件)
海にもぐってイルカの泳ぎを見る練習をしていざ乗船。しばし世の中の憂さを忘れて、イルカウォッチングに出かけました。4月20日でしたがこの時季ならイルカウォッチングのシーズンではないため、一艘を私達二人で借りきり、ガイドも二人付いての豪勢な旅でした。船は御蔵島を中心に見ますと左回りし今港を出たあたりで、波は静かでしたが島の反対側に行くと波高1mはあろうかと言う荒波。ちいさな突起した小島もありその中を船が駆け巡りそれはスリルがあります。妻などは絶叫を上げもういいわと言う状況でした。私はカヌーをやっていましたが波高1mと言うのはちょっと無理で、ラフトボートなら何とか大丈夫かなと言うところですがそれでも船が荒波で前進部が浮き上がり海上にどーんと叩きつけられる時には体が浮きますのでスリルはありました。ラフトボートでもこういう経験はしたのですが、スケールが全く違います。島の反対側を過ぎた頃イルカが現れました。海に入ってくださいと言うことでしたがシュノーケルの使い方を十分習得していなかったので、塩水を飲んだときの対応に自信が無く妻もとても無理と言うことで船の上からイルカの群れを見ていましたがそれでも十分楽しめました。ガイドの二人はドボーンと何の苦も無く飛び込んでいましたがたいしたものだと思いました。水中カメラを渡して写真を撮ってもらいましたので明日ご紹介します。 昨日も書きましたが、60過ぎの老夫婦がささやかなこういう楽しみをしている間に、政治がどんどん動いていっていますが、郵政民営化にしても一番肝心なところは国民に知らせないで、今頃本質の部分がわかってきています。これから先完全に民営化された時、日本郵政株式会社の株が貪欲な外資に渡り、いいように運用されたら今でも不安定な日本がそれこそカモにされてしまいこの写真に写っているような若者達の将来は全く不安定になってしまうのではないかと心配になります。 それでインターネットで調べてみたのですが、私の知る限りではアメリカべったりかと思っていた、皇統大事と言う人たちの中でも、郵政民営化に反対だと言う人がいることを知りましたのでご紹介します。もう一人右翼保守主義の権化かと思われる人も、郵政民営化はアメリカにべったりの小泉元首相と竹中さんがアメリカの言いなりになって日本を売り飛ばす悪挙だと書いていたのですが、その記事のURLを記録しておかなかったので後日見つかったらご紹介したいと思います。しかしながら、郵政民営化で株が外国に散らばってしまったら手の打ちようが無いと言う意見には賛成ですのでしっかり私達国民が全容を知る必要はあると思います。 郵政民営化は小泉傀儡政権が生んだ最大の売国構造改悪 私は、国政を預かる為政者が、小泉・竹中構造改革の悪の本質をきちんと暴いた上で、それを全否定し、アメリカの院政に抵抗する政治方針を採用してくれたら、自民党でも民主党でも社民党でも強く応援する。ただし、我が国の皇統を崇敬する姿勢が第一条件だ。現今の日本政治の問題点は実にはっきりしている。米国から自立することこそ、日本の自主独立性を回復する唯一の方途である。これを成し遂げれば、半島問題や中国問題は解消する。日本人の大問題はアメリカへの隷属にあるという現実を直視できない、あるいはそれに対して思考停止状態にあることである。 そういう米国の傀儡政治を行った政権で、最悪のものが小泉政権であった。彼らの行った悪の構造改革の本丸、それは郵政民営化である。 http://shimotazawa.cocolog-wbs.com/akebi/2009/06/post-c38e.html
もう一つ、一昨日図書館で各新聞はどんな評論をしているか見てきたのですが、産経新聞は、鳩山総務大臣がおかしいという主張。読売新聞は、鳩山総務大臣の言い分にも一理あるという言い方で白紙に戻して検討すべきと言うような意見。その他の新聞では見当たりませんでした。両方に共通しているのは、郵政民営化の問題の本質は、4分社化であるということにはまったく触れていない点でした。 読売新聞 民主党など野党3党が「売却額が不当に廉価だった」として西川社長を刑事告発し、東京地検が受理している。違法性の有無は今後の捜査を見守ればよい。 ほかにも障害者向け割引制度を悪用した不正ダイレクトメール事件や、簡易生命保険金の不払い調査を放置した問題など、不祥事が次々と発覚している。普通の企業なら、経営者は引責辞任に追い込まれているところだ。 総務省の業務改善命令にも、日本郵政は回答していない。そんな段階で西川社長再任の人事案を決めたのは、手順としておかしいのではないか。人事案は自発的に白紙に戻すのが筋だろう。 http://www.yomiuri.co.jp/editorial/news/20090605-OYT1T01191.htm
産経新聞
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