今年1月に起きた「猛毒餃子事件」は、消費者にとって、最近の食品偽装問題に続いて、食の安全性に対する不安がさらに高まるような、大変ショッキングなニュースでした。


しかし、大きな影響を与えられたのは消費者だけでなく、販売するスーパー側にも、大きな痛手を負うこととなったのです。

スーパーでは、通常、赤字を覚悟した目玉商品を用意することで、お客さんを集客しようとします。


そこで目玉商品として、頻繁に利用されているのが「冷凍食品」の安売りです。


冷凍食品を目玉商品とする理由は、ほとんどが日持ちするもので、まとめ買いをするのに最適だからです。
そのため、スーパーは儲けとは関係なく、冷凍食品を40%や50％といった大幅な値引きを行うことで、お客さんを集めるきっかけとしていたのです。


ところが、この「猛毒餃子事件」によって、冷凍食品の安全性が問われることなり、冷凍食品の販売を妨げることとなりました。
調査によると、あるスーパーでは、事件が発覚した翌日には、冷凍食品の売り上げが、2週間前と比べて34％も下がってしまったそうです。


この事件では、どのようにして「メタミドホス」という猛毒の薬物が混入したのかなど、いまだに真相が明らかになっていません。
そのことが、消費者が大きな不安を抱えることになり、冷凍食品全体を避けることになったのです。


スーパーにとって、販売促進の強い味方であった冷凍食品を失うことは、マーケティングにおいて大変なダメージを受けることになったのです。

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