アルツハイマー病の早期治療と予防に向けて、兆候となる現象を脳の画像撮影や血液検査などで見つけようという研究が、今秋から国内２５以上の施設で始まる。昨年、大規模な研究を始めた米国に同調し、欧州や豪州とともに国際共同研究として実施する。データを比べて世界共通の指標ができれば、治療法の効果が客観的に判定できるようになる。

　アルツハイマー病の推定患者数は日本で約１５０万人、米国で約４５０万人とされる。予防法や根本的な治療法の開発が望まれるが、現状では客観的な診断指標が少なく効果の判定が不確実だ。

　今秋からの研究は米国立保健研究所（ＮＩＨ）が中心になって始めた「アルツハイマー病神経画像研究（ＡＤＮＩ）」の日本版で、岩坪威・東京大教授（神経病理学）が代表。東北大病院、筑波大病院など全国２５以上の施設で、合計６００人規模の研究をめざす。ＭＲＩ（磁気共鳴断層撮影）で脳の容積を精密に量るほか、脳髄液や血液の検査などを約半年ごとに３年以上続ける。

　狙いは、通常の老化の過程と、軽度認知障害からアルツハイマー病になる際の違いを明らかにすることだ。脳の特定の領域が縮む速度が一定以上ならアルツハイマー病になる率が極めて高いといったことがわかれば、将来、早期に治療を開始することが可能になる。脳の細胞死が進む前に異常をとらえることが、根本的な治療の第一歩になる。

　岩坪さんは「治療薬の開発が進んでおり、効果を評価できるようにしておくことが必要だ。発症前に脳の変化を確実にとらえられるようになれば予防をめざせるだろう」という。

2007年07月04日 asahi.comから

　防げるなら防ぎたいですよね。