昨日も「もうすぐ冬なのに」というテーマで石油製品価格の上昇について書いたが、ＮＹ商品取引所の情勢はかなり厳しい。原油の需給状態の変動による価格上昇のほかに、米国内景気動向不安の要素が絡んでいるためだ。金融市場の資金が、リスク回避のために原油市場に移動しているのだという。下の記事に書かれている通りだが、まさにサブプライムローン問題が原油価格にまで影響を与えているというのだ。
こうなってくると、単に暖房用燃料やガソリン代がどうのこうのという問題ではなくなってくる。原油価格の変動と、株式・為替相場の変動がシーソーゲーム状態となり、どちらかの均衡が取れなくなったとき、過去にあったオイルショックや通貨危機の状況が勃発するおそれがある。目が離せない。


ＮＹ原油、一時８８ドル台…サブプライム問題が影響
　ニューヨーク商業取引所の原油先物相場の指標となるテキサス産軽質油（ＷＴＩ）は１６日、１１月渡し価格が一時１バレル＝８８・０５ドルまで上昇して最高値を更新した。
　中東情勢が緊迫化していることもあり、「１バレル＝９０ドルを超えるのでは」（石油連盟幹部）との見方も出ている。
　正午（日本時間１７日午前１時）現在、前日終値比１・６７ドル高の１バレル＝８７・８０ドルで取引されている。
　東京工業品取引所の先物相場でも１６日、中東産原油の１１月渡し価格（１キロ・リットルあたり）が一時、５万７３４０円を付け、３営業日続けて取引中の最高値を更新した。

　原油高の背景には、米国の低所得者向け住宅融資「サブプライムローン」問題の影響がある。金融市場の混乱が長引き、投機資金が、住宅ローン債権を組み込んだ証券化商品などから、原油市場に移っている。
　外国為替市場で対ユーロなどでのドル安が続き、米国外の投資家が、割安感の出ている原油先物を買い進めているとの見方もある。

　日本総合研究所の岡田哲郎主任研究員は「ここ数年の原油価格は夏場にピークを迎え、秋以降は下落基調となっていたが、今年の足元の価格上昇は特異だ。中国などの原油需要が緩むことはなく、今後も大幅な価格下落は考えにくい」と分析している。（豊田千秋、ニューヨーク　池松洋）
（2007年10月17日1時42分 読売新聞）