原油高騰が続く折、来期の冬の暖房が既にこの時期から気になり始め、ヤフオクで電気式暖房機を検索してみた。すると、オイルヒーターの出物があるわあるわ、数台を入札。ハイシーズンには手に入らないであろう価格で入手できそうである。なるほど、冬に夏物を、夏に冬物を狙えば、いい思いができるわけね。気が早すぎるということはないと思った初夏の昼下がりである。

　あまりの上げ足の速さに情報すらついていかない。
ＮＹ原油市場での、連日の最高値更新。完全にバブル状態だと思うのだが、どこにそんなに資金がうもれているのか。想像がつかない。



ＮＹ原油：高騰…「夏に１５０ドル突破」観測も
　原油価格の高騰に歯止めがかからない。ニューヨーク市場の原油先物相場は２１日、原油在庫の大幅減を受けて、米国産標準油種（ＷＴＩ）が取引終了後の時間外取引で１バレル＝１３５ドル台の最高値をつけた。新興国などの需要急増に伴う需給バランスの崩れが根底にあるうえ、投機資金の流入も拍車をかけており、夏場の需要期に向けて１５０ドルを突破するとの見方も出ている。

　原油価格は、５日に１２０ドル台をつけた後、わずか２週間で１５ドルも上昇。昨年５月と比べて約２倍の水準に達した。
中国やインドなど新興国での需要増を見越した長期先物の値上がりも目立ち、ＷＴＩの１５年１２月渡しは１４０ドルの大台を突破している。

　「異常な価格だ。投機筋が巨額の利益を得て、途上国や日本の中小企業も苦境に陥っている」。経済産業省の北畑隆生事務次官は２２日の記者会見で、原油急騰に強い懸念を示した。ただ、市場では当面、上昇局面が続くとの見方が根強い。

　米国ではガソリン需要が高まる夏場のドライブシーズンを迎え、中国も８月に開幕する北京五輪を控えて需要が高水準で推移する見通しだ。さらに四川大地震の復興に向けた燃料消費が拡大するとの観測もあり、三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティングの芥田知至主任研究員は「１、２カ月は原油が高止まりし、一時的に１５０ドルに達する可能性もある」と指摘する。

　５月に入り、欧米の金融機関や著名な投資家が相次いで強気の見通しを示しており、米証券大手ゴールドマン・サックスは今後２年間で２００ドルまで上昇する可能性があるとの見通しを示した。
野村証券の大越龍文シニアエコノミストも「世界経済が好調に推移して途上国を中心に需要が伸びる一方、米国の金融緩和で金余り状態が続けば、来年には２００ドルに達する危険性がある」と警告する。

　一方で、原油高が世界景気の抑制要因となり、需要が一時的に伸び悩んで価格が下落するとの見方もあるが、新興国の今後の需要増に見合うだけの供給体制が整備されるめどは立っておらず、当面高止まりが続きそうだ。
（毎日新聞サイト）

浅香光代氏が、東国原知事に「喝」？
どうしたんだと思ったら、どうも、電話したら、お前なんか知らんといわれたとか・・・・。それに対して憤っているらしい。
おばちゃん、小さいよ。そんな程度のことで。ようするに、著名人としてのプライドを否定されたってことね。くだらねえ。どうせ、知事の執務中にでもいきなり電話したんだろ。思い上がってるのはおまえだろ。

　女優で、ピアニストの松下奈緒、って、歌もうまいんだねえ。
おじさん、おどろいた。
　最近の神様はなんかのきっかけに、人に二ぶつも三ぶつも与えるんだねえ、なんか、不公平だねえ。それとも、彼女、前世でよっぽど徳をつんだのかねえ。

上野動物園のジャイアントパンダ、リンリンが死んだ。
そのニュースを聞いていた同僚が言った。
「もういっぴき、ランランがいるんでねえの？」
おいおい、リンリン・ランランは、パンダじゃねえよ。
春の昼下がりの会話。

衆院山口補選の結果を鑑み、

自民党は猛省せよ

民意をなめるなよ！！

延ばし延ばしにしたところで、次期衆院選の結果は明白。それがなぜなのかを、本気で悩んでほしいものだ。

　上原よーぅ

　なにがメジャーリーグじゃい！！

　シーズン中、二軍で反省しとれっ。

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上記は、あるサイトへ人々を誘導するための宣伝文である。
懸命なあなたなら、この文章が支離滅裂な言葉の羅列にすぎないことがおわかりになるだろう。
　しかし、それでも騙される人は多いらしくこの文章による宣伝は一月以上も繰り返されている。
　行政認証などというシステムも言葉も、全く存在しない。これは、造語である。報酬再現率って、なんだ？これも造語。
　全くをもって、意味も説得力もない文章に、オラは、涙に咽びながら、爆笑してしまったのである。

　ドイツでの話しだが、非喫煙者であることを理由に、従業員を解雇した経営者が現れた。禁煙が世界の流れとなる中で、勇気ある決断に賛辞をおくりたい。ちなみに、オラは、禁煙実行中だが、喫煙者の権利も尊重する立場である。


タバコを吸わない従業員を解雇 - ドイツの経営者が「禁煙法」に反発

　公共場所や職場における禁煙化の流れが世界的に進むなか、ドイツの中小企業の経営者が非喫煙者の従業員を解雇したとして話題となっている。

ロイターによると、この経営者はドイツ・BuesumにあるIT系上位10社のうちの1社としても知られる企業のオーナー・Thomas J氏。同氏は、喫煙自由化運動を乱したとして、3名の非喫煙者の従業員を解雇したという。

ドイツでは、2007年8月1日に一部の州で「禁煙法」が施行されて以降、2008年1月1日からは8つの州で、年内には国内すべての州で公共場所や飲食店における喫煙が原則として禁止される。違反の場合には、州によって対応が異なるが、最高5,000ユーロの罰金が徴収される。しかしながら、いまも小規模の事業所ではいまも喫煙が認められているのが現状のようだ。

Thomas J氏は、地元の「Hamburger Morgenpost」紙の取材に対して「厄介者に煩わされたくない。我々は常に電話でコンタクトをしており、タバコを吸いながら仕事をしても問題ない。誰もが喫煙者を締め出している昨今だが、いままさにリベンジのときだ。これからは喫煙者だけを採用するつもりだ」と話している。
（マイコミジャーナルから転載）

　吉野家に納入されたアメリカ産牛肉ブロックに、狂牛病対策危険部位が含まれていたというニュースが流れ、本日の吉野家株は前日比５０００円安の155000円まで売られた。
　吉野家は、牛丼の販売は継続するとのこと。
　ニュースをよく分析すると、危険部位を発見したのは、吉野家の検査体制でのことであるそうである。つまり、それだけ、厳密な検査を吉野家では備えているということだ。したがって、株価下落は解せないことなのである。むしろ、株価上昇につながってもよいくらいの事件なのであった。