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米国に忠告
米国は国土が直接の戦場にならないことを前提とした国防政策を取り、第二次世界大戦、朝鮮戦争、べトナム戦争、イラン戦争、イラク戦争を行い、共産主義の拡大ドミノを止める戦いだと言ったり、圧制国家の終結と民主主義の推進を指導すると言ったりして、世界の警察官を演じてきました。
この背景に、米国の軍事産業の維持と代謝のために戦う市場を求めていることがあります。フセイン政権を圧制とテロ政権として決めつけて掃討に出かけたことは米国の敵を求める国策の例なのです。
２００１年９月１１日の同時多発テロで直接国土攻撃を受け、新たな国防の最優先事項に非正規型の戦いに対処する特殊作戦部隊の増強が進められることになりました。
強い軍事力で相手の国を叩くことは、自国にこのような被害をもたらすことになったのです。戦争なのですから当然なことなのですが米国は軍事産業の維持の為に片手間で戦争をしているのが問題です、国の存亡を託して命がけで戦っていないのです。
自国民とその財産を守るための戦争ではない戦いは即時に止めるべきです、さもないと、真に愛国心を持つ他国民の核を積載した船舶がマンハッタン島沖で爆発し米国は第二の９１１記念日を設けることになります。
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